三井海洋開発ら4社、ブラジルの油田向け傭船事業へ共同出資で合意

三井海洋開発株式会社は14日、同社が推進するブラジル沖合タルタルーガ・ベルデ（Tartaruga Verde）油田及びタルタルーガ・メスティサ（Tartaruga Mestiça）油田向けFPSOの長期傭船事業に対して、三井物産株式会社、株式会社商船三井及び丸紅株式会社が出資することで合意したと発表した。

今回の合意に伴い、同事業に対する出資比率は三井物産株式会社が最大とな32.4％、以下三井海洋開発株式会社29.4％、株式会社商船三井が20.6％、丸紅株式会社が17.6％を占めるかたちとなった。

三井海洋開発ではオランダ法人のTartaruga MV29 B.V.（MV29）を設立しており、このMV29を介して2015年2月27日、ブラジルの国営石油会社Petróleo Brasileiro S.A.（ペトロブラス）と20年間にわたる長期傭船契約を締結済だ。

今回4社により行われた合意は、このMV29に三井物産、商船三井及び丸紅が出資参画し、“FPSO Cidadede Camposdos Goytacazes MV29”と命名予定のFPSO1基に関する事業を共同で進めていくもの。4社が共同で取り組むブラジル向けFPSO傭船事業としては、今回で4件目を数える。

このFPSOは1日当たり15万バレルの原油生産能力を有しており、原油貯蔵能力160万バレル。同FPSOは2017年第4四半期より、リオデジャネイロ州のマカエ市南東沖約125kmのタルタルーガ・ベルデ油田及びタルタルーガ・メスティサ油田において水深約765m地点の洋上に係留され、油田の開発に用いられる計画となっている。




三井海洋開発株式会社　ニュースリリース
http://www.modec.com/up_pdf/20150414_pr_tartaruga_jp.pdf

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